電験二種 二次試験 過去問解説

令和3年度 電力・管理 問5(改題)地中送電線の劣化診断と事故点測定

地中送電線に使用するCVケーブルについて、損失電流法などの水トリー劣化診断法と、マーレーループ法・パルスレーダ法による事故点測定法を問う穴埋め問題です。

改題 穴埋め 施設管理

更新:2026.10.30

問題

「令和3年度 電力・管理 問5」を電験Qが改題した問題です

原題をもとに、問い方や字数、問題文の一部などを電験Qが変えています。標準解答も改題に合わせて編集しているため、原題の標準解答とは異なる場合があります。

地中送電線に使用されるCVケーブルの絶縁劣化診断法及び事故点測定法について、文章中の空欄(1)~(10)に当てはまる適切な語句を答えなさい。

1.絶縁劣化診断法
A.損失電流法は、絶縁体の充電電流に含まれる課電電圧と同位相の損失電流成分を測定し、劣化状況を診断する手法である。水トリーによって劣化したケーブルの損失電流波形には、(1)高調波歪みが観測される。

B.CVケーブルの水トリー劣化診断法のうち、劣化部に蓄積させた電荷を放出させ、その電荷量から水トリーの発生状況を評価する手法を(2)残留電荷法という。

C.(2)残留電荷法では、最初に(3)直流電圧を印加して、水トリーが発生した絶縁体の劣化部に電荷を蓄積させる。

D.(2)残留電荷法では、劣化部に電荷を蓄積させた後、いったん接地を行い、続いて(4)交流電圧を印加することで、水トリー部に残された電荷を放出させる。

2.事故点測定法
E.マーレーループ法は、導体抵抗を利用して地中送電線の事故点までの距離を測定する方法であり、抵抗比の平衡条件を利用する(5)ホイートストンブリッジの原理に基づいている。

F.マーレーループ法では、事故が発生した相の導体と、これに並行して敷設された(6)健全相とを利用して測定用のループ回路を構成する。

G.マーレーループ法は、地中送電線のケーブル事故に多く見られる(7)1線地絡事故に適用でき、高い測定精度を得られる。

H.マーレーループ法は、導体抵抗を利用した測定用のループ回路を必要とするため、導体が途中で切れて電気的な連続性が失われる(8)断線事故には原則として適用できない。

I.マーレーループ法は、並行する健全な相が存在しない(9)三相同時地絡事故では測定が困難となる。一方、パルスレーダ法では、このような事故でも測定が可能である。

J.パルスレーダ法は、事故点におけるサージインピーダンスの変化を利用し、送信したパルスに対する(10)反射パルスが戻るまでの時間から、事故点までの距離を求める方法である。

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  1. (1)高調波
  2. (2)残留
  3. (3)直流
  4. (4)交流
  5. (5)ホイートストンブリッジ
  1. (6)健全相
  2. (7)1線
  3. (8)断線
  4. (9)三相
  5. (10)反射

解説

CVケーブルと水トリー

CVケーブルは、架橋ポリエチレンを絶縁体に使用した電力ケーブルです。
絶縁体に水分が浸入し、電界が加わることで樹枝状の微細な劣化領域が形成される現象を水トリーと呼びます。水トリーは絶縁性能を低下させ、進展すると絶縁破壊につながるおそれがあります。

空欄(1)損失電流法と高調波ひずみ

損失電流法は、交流電圧を印加した際の充電電流から、印加電圧と同位相の損失電流成分を抽出する診断法です。
健全な絶縁体では損失電流は小さく、おおむね正弦波となります。一方、水トリー劣化部では電圧と電流の関係に非線形性が生じるため、損失電流に高調波歪みが現れます。特に第3高調波成分が劣化の指標として利用されます。

損失電流法の回路と、充電電流から課電電圧と同位相の損失電流を取り出す電流の成分、劣化で第3高調波によりひずむ損失電流の波形を示す図
図1 損失電流法:劣化で高調波のひずみが出る拡大

空欄(2)〜(4)残留電荷法の手順

残留電荷法は、水トリー劣化部に電荷が蓄積される性質を利用します。
最初に直流電圧を印加して電荷を蓄積させ、接地によって通常の充電電荷を除去します。その後、交流電圧を印加すると劣化部に残された電荷が放出されるため、その電荷量から劣化状況を評価できます。
水トリーの数や長さなどによって検出電荷量が変化します。

残留電荷法の直流課電・接地・交流課電の3段階を、水トリーにたまる電荷の模式と、加える電圧・取り出す電荷の時間変化で示した図
図2 残留電荷法:直流でためた電荷を交流で取り出す拡大

空欄(5)〜(9)マーレーループ法の原理と適用範囲

マーレーループ法は、ホイートストンブリッジの平衡原理を利用する事故点測定法です。
事故相と健全相の遠端を接続してループを形成し、導体抵抗が長さに比例する性質から事故点までの距離を推定します。1線地絡事故に広く利用され、測定精度が高いことが特徴です。
ただし、導体が断線してループを形成できない場合や、三相同時地絡によって健全相が存在しない場合には適用が困難です。また、事故点の地絡抵抗が大きい場合は測定精度に影響します。

事故相と健全相を遠端でつないだループの結線と、それをホイートストンブリッジに描き直した図、平衡条件から事故点までの距離を求める式を示す図
図3 マーレーループ法:ブリッジの平衡で距離を測る拡大

空欄(10)パルスレーダ法の原理と適用範囲

パルスレーダ法は、ケーブルに送信した電圧パルスが、事故点でのサージインピーダンスの不連続によって反射する現象を利用します。
パルスの往復伝搬時間をt、伝搬速度をvとすると、事故点までの距離LはL=vt/2で求められます。伝搬速度はケーブルの絶縁体の誘電率などに依存します。
この方法は健全相を必要とせず、断線事故や三相同時地絡事故にも適用できますが、反射波形の判読には経験が必要であり、事故点での反射が弱い場合は測定が難しくなります。

送ったパルスが事故点で反射して戻る模式図と波形の表示(地絡と断線の極性の違い)、往復時間から距離を求める式L=vt/2と数値の例を示す図
図4 パルスレーダ法:反射が戻る時間で距離を求める拡大
1線地絡・断線・三相同時地絡の事故の種類ごとに、マーレーループ法とパルスレーダ法が使えるかどうかを導体の模式つきでまとめた表
図5 事故の種類で、使える測定法が違う拡大